【図解】経理の原則 物事の『本質』を大切にするサイトです
ホーム T個人事業主の確定申告 U個人事業主・法人会計 V消費税 W会計ソフト X[自作ソフト]二刀流宛名印刷

【図解】経理の原則
 物事の「本質」を大切にするサイトです

ホーム  会計全体像 

ページ更新日:2016/8/15

【U】第1章 個人事業主・法人の会計[全体像] トップ

このページの内容

個人事業主と法人の会計カテゴリは、以下3章で構成されています。
第1章 法人と個人事業主の会計[全体像] このページです
第2章 会計の基本
第3章 各取引の仕訳・帳簿の付け方 →お急ぎの方は、ここから始めても大丈夫です。

このページでは、第1章の会計[全体像]を説明します。

法人の会計の全体像は、下図の通りです。当サイトでは、この図を使って説明していきます。
個人事業主の会計でも基本的な取扱いは同じですが、一部の呼び方や概念が異なります。これは、[ ]で記載しています。例えば、図の下にある「 当期純利益[所得金額] 」の場合、法人の会計では「当期純利益」、個人事業主の会計では「所得金額」と呼びます。

法人と個人事業主の会計[全体像]





第2章 会計の基本と考え方

まず、第2章では、図を右から左へ説明していきます。
   備考
(1)会計目的と処理基準
(2)財務諸表の作成・報告 貸借対照表の利益剰余金の当期増減分の内訳が損益計算書になります。
(3)帳簿付けの流れと利益計算



(1)会計目的と処理基準

法人と個人事業主に関連する法律と会計処理は、以下の通りです。
法人 金融商品取引法、会社法、法人税法において、一般的には、企業会計原則と企業会計基準に基づき会計処理を行うことになります(当サイトでは、これらの基準を「会計基準」と呼びます)。
個人事業主 上記会計基準の考え方(発生主義など)や会計処理と同じ部分が多いのですが、最終的な細かいルールは所得税法に従い、所得金額を計算します。
 会計の目的と処理基準 



(2)財務諸表の作成・報告

上記目的を達成するために、事業者は、次の財務諸表を作成します。
貸借対照表
(略称B/S)
一定時点で、事業者が保有する資産(左側)とその調達先(右側)を表します。主に、安全性を示します。
損益計算書
(略称P/L)
貸借対照表にある利益剰余金の当期増減分の内訳を表します。簡単に言うと、事業者が当期どうやって稼いだかです。主に、収益性を示します。
※上記他、キャッシュフロー計算書(略称C/S)も重要な財務諸表ですが、現在開設していません。キャッシュフロー計算書とは、貸借対照表にある現金と現金同等物の内訳を表します。これを、営業活動、投資活動、財務活動の3つに分類した書類です。

 貸借対照表および損益計算書とは
 貸借対照表と損益計算書の仕組み




U個人事業主・法人の会計
全ページ一覧
第1章 個人事業主・法人の会計【全体像】

第2章 会計の基本
会計の目的と処理基準
貸借対照表と損益計算書
貸借対照表と損益計算書とは
貸借対照表と損益計算書の仕組み
帳簿付けの仕方
仕訳の仕方
複式簿記による帳簿付け全体の流れ
企業会計原則の原則
一般原則
発生主義・実現主義・費用収益対応の原則
現金主義会計と発生主義会計の違い
第3章 各取引の仕訳・帳簿の付け方
現金預金取引
債権・債務の取引
物の購入
商品の仕入・売上
消耗品の購入
有形固定資産と無形固定資産の購入・減価償却

T個人事業主の確定申告

V消費税法

W会計ソフト比較解説

X自作フリーソフト[二刀流宛名印刷]


(3)帳簿付けの流れと利益計算

会計期間は、1年間になります。
その期間は、法人の場合、自由に決められますが、個人事業主の確定申告の場合は、1月1日〜12月31日と決められています。

貸借対照表と損益計算書を効率的に同時作成できるように、仕訳いう技術を使って、日々取引を記録していくことになります。仕訳の仕方

全体的な記帳の流れは、下図の通りです。
 図の左側・・・複式簿記による記帳付け全体の流れ
 図の右側・・・個人事業主の確定申告の流れ
 ※会計ソフトを使う場合は、通常、Step1とStep2の仕訳だけすれば、貸借対照表と損益計算書が自動作成されます。

法人と個人事業主の帳簿付け全体の流れ

会計基準における一般原則と利益計算方法

企業会計原則は、以下の3部で構成されています。
一般原則
損益計算書原則(発生主義・実現主義・費用収益対応の原則)
現金主義会計と発生主義会計の違い
貸借対照表原則





第3章 各取引の仕訳・帳簿の付け方

会計の全体像を拡大します。
第3章では、会計全体像を上から下へ説明していきます。
個人事業主と法人の帳簿づけ全体図
[ ]→個人事業主の会計での呼び方や概念

現金預金

現金預金取引

主にクラウド会計ソフトは、自動で預金データを取込・一括自動仕訳してくれます。預金取引が多ければ多いほど、省力化可能です。


売上債権などの債権・債務

債権・債務の取引

債権・債務の勘定科目には、通常、補助科目を設定し、取引先別に管理します。

物の購入   

会計基準では、基本的に、物を購入したら、発生主義と費用収益対応の原則により、当期に消費した分(当期収益に対応する分)を費用計上します。そして、残りは資産計上されます。この考え方は、とても重要です。

物の購入における費用計上の仕方
会計基準 個人事業主の確定申告
棚卸資産 商品の仕入・売上
 
当期消費分(当期引渡し分)を費用計上 同左
消耗品の購入
 
原則:当期消費分を費用計上
例外:重要性が乏しいものは、購入時または払出時に費用計上可
原則:当期消費分を費用[必要経費]計上
例外:継続して費用[必要経費]計上などの要件を満たす場合は、購入時に費用計上可
固定資産 有形固定資産と無形固定資産の購入
 
当期消費分を費用計上(減価償却という)
原則:左記の通り
例外:利用年数および取得価額に応じて、一括して、費用[必要経費]計上できる




サービス消費   







ホーム  会計全体像