例A 現金900万円を株主から出資してもらい会社を設立
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例A 現金900万円を株主から出資してもらい会社を設立
資産の増減→現金900万円の増加
上記調達方法の増減→資産が増加したので、その調達方法も記入します。株主の出資による調達なので、調達方法(資本金)900万円の増加 |
以下の表に当てはめます。
繰り返しになりますが、資産の増加は借方(左)、資産の調達方法の増加は貸方(右)に記入するのがポイントです。 |
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(B/S負債の減少
B/S資本の減少
B/S繰越利益剰余金の減少＝P/L費用の増加) |
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(B/S負債の増加
B/S資本の増加、
B/S繰越利益剰余金の増加＝P/L収益の増加) |
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| 現金 900 |
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資本金 900 |
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上記の仕訳をそのまま転記します。
| 貸借対照表 |
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損益計算書 |
| 資産
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負債
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資本
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※Step3資本振替まで増減しない |
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費用
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収益
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※「A」という記載は、「例A」を意味します。また、前ページと比較できるように、勘定科目は同じ並び順にしています。以下同様です。
※この後に登場する総勘定元帳では、日付・相手科目の記載を省略します。
例B 現金600万円を銀行から借入した
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例B 現金600万円を銀行から借入した
資産の増減→現金600万円の増加
上記調達方法の増減→資産が増加したので、その調達方法も記入します。銀行の借入による調達なので調達方法(借入金)600万円の増加 |
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(B/S負債の減少、B/S資本の減少、
B/S繰越利益剰余金の減少＝P/L費用の増加) |
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(B/S負債の増加、B/S資本の増加、
B/S繰越利益剰余金の増加＝P/L収益の増加) |
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| 現金 900 |
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借入金 600 |
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| 貸借対照表 |
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損益計算書 |
| 資産
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負債
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資本
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※Step3資本振替まで増減しない |
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費用
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収益
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例C 現金300万円で備品を購入した
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例C 現金300万円で備品を購入した
資産の増減→現金300万円が減少し、備品300万円の増加
上記調達方法の増減→上記は資産の内訳が変わっただけで、資産は増減していないので記入なし(例A：株主出資900万円、例B：銀行借入600万から調達したことに変更はないので、調達方法の記入なし) |
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(B/S負債の減少、B/S資本の減少、
B/S繰越利益剰余金の減少＝P/L費用の増加) |
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(B/S負債の増加、B/S資本の増加、
B/S繰越利益剰余金の増加＝P/L収益の増加) |
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| 備品 300 |
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現金 300 |
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| 貸借対照表 |
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損益計算書 |
| 資産
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負債
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資本
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※Step3資本振替まで増減しない |
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費用
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収益
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例D 現金50万円で商品を購入した
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例D 現金50万円で商品を購入した
資産の増減→現金が50万円が減少し、商品50万円の増加
上記調達方法の増減→上記は資産の内訳が変わっただけで、資産は増減していないので記入なし(例A：株主出資900万円、例B：銀行借入600万から調達したことに変更はないので、調達方法の記入なし) |
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(B/S負債の減少、B/S資本の減少、
B/S繰越利益剰余金の減少＝P/L費用の増加) |
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(B/S負債の増加、B/S資本の増加、
B/S繰越利益剰余金の増加＝P/L収益の増加) |
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| 商品 50 |
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現金 50 |
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| 貸借対照表 |
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損益計算書 |
| 資産
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負債
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資本
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※Step3資本振替まで増減しない |
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費用
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収益
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例E お客さんに商品50万円分を引渡し、売上代金70万円を受け取った
例E お客さんに商品50万円分を引渡し、売上代金70万円を受け取った
商品売上は、売上代金70万円の獲得と商品50万円の引渡しに分解して考えます。
・売上代金70万円を稼いだ
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資産の増減→現金70万円の増加
上記調達方法の増減→資産が増加したので、その調達方法も記入します。自分の稼ぎによる増加なので、調達方法(繰越利益剰余金)70万円の増加。仕訳では、調達方法(売上)70万円の増加を記入します |
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(B/S負債の減少、B/S資本の減少、
B/S繰越利益剰余金の減少＝P/L費用の増加) |
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(B/S負債の増加、B/S資本の増加、
B/S繰越利益剰余金の増加＝P/L収益の増加) |
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| 現金 70 |
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売上 70 |
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※上記のように「売上」で処理すると、取引時に貸借対照表の繰越利益剰余金が増減しません。繰越利益剰余金はStep3の損益振替で期末決算に一括して増減させます。
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・一方、商品50万円の引渡して稼ぎが減った
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資産の増減→お客さんに商品を渡していますので、商品50万円の減少
上記調達方法の増減→資産が減少したので、その調達方法を記入します。商品減少は自分の稼ぎ減少によるので、調達方法(繰越利益剰余金)50万円の減少。仕訳では調達方法(売上原価)50万円の増加します。 |
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(B/S負債の減少、B/S資本の減少、
B/S繰越利益剰余金の減少＝P/L費用の増加) |
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(B/S負債の増加、B/S資本の増加、
B/S繰越利益剰余金の増加＝P/L収益の増加) |
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| 売上原価 50 |
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商品 50 |
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※上記のように「売上原価」で処理すると、取引時に貸借対照表の繰越利益剰余金が増減しません。繰越利益剰余金はStep3の損益振替で期末決算に一括して増減させます。 |
※上記のような仕訳の方法を「売上原価対立法」といいます。
この他にも、商品売上の仕訳の方法は、「分記法」、「総記法」、「三分法(一般的)」などいろいろあります。
例えば、分記法ですと、売上代金70万円の獲得と商品50万円の引渡しをまとめて考えて、その差額を利益にします。
資産の増減→現金70万円の増加、商品50万円の減少
上記調達方法の増減→資産20万円が増加したので、その調達方法も記入します。自分の稼ぎによる増加なので、調達方法(繰越利益剰余金)20万円の増加＝調達方法(商品販売益)20万円増加
| 貸借対照表 |
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損益計算書 |
資産
| 現金 |
| A900 |
C300
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| D50 |
B600
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| E70 |
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負債
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資本
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※Step3資本振替まで増減しない |
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費用
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収益
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例F 現金10万円で借入利息を支払った
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例F 現金10万円で借入利息を支払った
資産の増減→現金10万円の減少
上記調達方法の増減→資産が減少したので、その調達方法も記入します。現金減少は、自分の稼ぎ減少によるので、調達方法(繰越利益剰余金)10万円の減少。仕訳では、調達方法(借入利息)10万円の増加を記入します。 |
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(B/S負債の減少、B/S資本の減少、
B/S繰越利益剰余金の減少＝P/L費用の増加) |
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(B/S負債の増加、B/S資本の増加、
B/S繰越利益剰余金の増加＝P/L収益の増加) |
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| 借入利息 10 |
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現金 10 |
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※上記のように「借入利息」で処理すると、取引時に貸借対照表の繰越利益剰余金が増減しません。繰越利益剰余金はStep3の損益振替で期末決算に一括して増減させます。 |
| 貸借対照表 |
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損益計算書 |
資産
| 現金 |
| A900 |
C300
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| D50 |
B600
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F10 |
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| E70 |
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| |
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負債
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資本
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※Step3資本振替まで増減しない |
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費用
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収益
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Step2 決算整理仕訳と総勘定元帳への転記
実際には、固定資産の減価償却、貸倒引当金、賞与引当金等の計上等の決算整理仕訳をします。
ここでは、詳細の説明は、省略します。
Step3 損益振替による損益計算書作成・資本振替による貸借対照表作成
最後に、損益振替をして損益計算書を作成、資本振替をして貸借対照表を作成します。
全ての収益と費用の残高を損益勘定に振替えます。この仕訳を損益振替仕訳といいます。
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G |
売上 70 損益 70 |
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H |
損益 50 売上原価 50 |
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I |
損益 50 借入利息 10 |
損益勘定に収益と費用をまとめることで、利益が計算しやすくなります。
→ この結果、全ての「収益」と「費用」の残高は0になりますので、「次期分」の「収益」と「費用」を集計できるようになります。
| 貸借対照表 |
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損益計算書 |
資産
| 現金 |
| A900 |
C300
|
| D50 |
B600
|
F10 |
| 残 1,210 |
| E70 |
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負債
|
資本
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※Step3資本振替まで増減しない |
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費用
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振替
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収益
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| 損益 |
| 売上原価 H50 |
売上 G70 |
| 借入利息 I10 |
| 残10 |
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上記損益勘定の各勘定科目を並べると、損益計算書になります。 |
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損益計算書(当期分)
| 売上 |
70 |
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| 売上原価 |
－50 |
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| 支払利息 |
－10 |
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| 利益 |
10 |
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最後に、損益の残高10万円を繰越利益剰余金に振替えます。Step1.2で繰越利益剰余金を増減させてこなかったので、ここで一括して動かすわけです。
この仕訳を資本振替仕訳といいます。
→ この結果、損益勘定の残高は0になりますので、「次期分」の損益が計算可能になります。
| 貸借対照表 |
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損益計算書 |
資産
| 現金 |
| A900 |
C300
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| D50 |
B600
|
F10 |
| 残 1,210 |
| E70 |
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負債
|
資本
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|
振替 |
費用
|
|
収益
|
|
|
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上記の各勘定科目と残高を並べると、貸借対照表になります。
| 貸借対照表(当期末時点) |
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| 資産の増減 |
資産の調達方法の増減 |
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| 資産 |
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負債 |
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|
| 現金 |
1,210 |
借入金 |
600 |
|
| 商品 |
0 |
|
|
|
| |
|
資本 |
|
|
| 備品 |
300 |
資本金 |
900 |
|
| |
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繰越利益剰余金 |
10 |
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| 合計 |
1,510 |
合計 |
1,510 |
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※一般的に会計ソフトを使えば、このStep3の作業も仕訳を入力したタイミングで自動的にやってくれます。会計ソフトに任せれば、ミスなく確実にやってくれます(会計ソフト比較解説ページはこちら)。
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Step1 期中の仕訳と総勘定元帳への転記
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第2章 会計の基本
第3章 各取引の仕訳・帳簿の付け方
[特集]クラウド会計ソフト比較